国際貸借説とは
以前説明しました購買力平価からだいぶ時間がたちますが、今回は国際貸借説を取り上げてみたいと思います。
国際貸借説とは、ひとことで言うと、「為替相場は国際貸借で決まる」というものです。資本の移動規制が行われていた1960年代の説でもありますので、現在にそのまま当てはまるか疑問が残るところです。
この説の提唱者は英国の銀行家(政治家でもあった)G・J・ゴッシェン(1831-1907)です。
簡単に言いますと、米国と日本の2国間の場合、一定期間の日本の経常収支が黒字のときは、日本が受取った外貨を円に交換するため、外貨を売って円が買います。このため、為替レートを円高・ドル安に動かすというわけです。逆に日本の経常収支が赤字のときは、米国にドルを支払わなければならないため、外貨を買って円を売ります。このため、為替レートをドル高・円安に動かすと言うことになります。
ただし、近年では、経常収支(モノや貿易)、資本収支(資本の出入り )、公的収支(政府や中銀の介入など)が複雑に絡み合って、為替レートを決定するという考え方や、経常収支や資本収支が2国間に留まらないとの見方があり、この方法での予測も簡単ではありません。基本的には、0=「経常取引」+「資本収支」+「公的収支」という考え方に基づいて為替レートを求めようとするものです。ただ、各国の国際収支の統計方法にも誤差があることから、金本位制だった時代に比べ経常収支も把握しにくく、この方法だけでのアプローチは信頼性が低いと言えそうです。
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source:yamauchi, Uedaharlowfx
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